この記事は情報提供を目的とし、特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。
きょうの結論
10月1日の東京市場は、日経平均が前日比2,203.00円高(+3.30%)の68,956.72円へ続伸しました。一方、TOPIXは23.33ポイント高(+0.57%)の4,131.98にとどまり、日経平均ほどの上昇にはなりませんでした。
電気機器が+3.78%と強い一方、石油・石炭製品は-2.97%、銀行業は-2.44%でした。指数の大幅高だけでなく、半導体関連へ買いが集中し、業種全体には強弱が残った一日です。
漫画解説


主要指数・売買代金
| 項目 | 終値・値 | 前日比 | 取引日・取得時刻(JST) |
|---|---|---|---|
| 日経平均株価 | 68,956.72円 | +2,203.00円(+3.30%) | 2026-10-01 大引け/19:00確認 |
| TOPIX | 4,131.98 | +23.33(+0.57%) | 2026-10-01 大引け/19:00確認 |
| NYダウ | 50,906.05 | -443.87(-0.86%) | 2026-09-30 米国終値/10月1日19:00確認 |
| S&P 500 | 7,651.54 | -19.30(-0.25%) | 2026-09-30 米国終値/10月1日19:00確認 |
| NASDAQ総合 | 26,861.06 | +63.52(+0.24%) | 2026-09-30 米国終値/10月1日19:00確認 |
| 東証プライム売買代金 | 概算8兆7,228億円 | — | 2026-10-01 大引け/19:00確認 |
売買代金は大引け時点の概算値です。JPXの日報に当日分が掲載された後、公開前に一次情報で再照合します。
今日の注目セクター
| セクター | 方向 | 注目理由・確認材料 |
|---|---|---|
| 電気機器 | 上昇(+3.78%) | 米マイクロンの2026年度第4四半期の記録的な決算発表を受け、半導体関連への買いが目立ちました。 |
| 精密機器 | 上昇(+2.47%) | 半導体関連を含む成長株への物色が波及し、TOPIXの上昇率を上回りました。 |
| 非鉄金属 | 上昇(+2.22%) | 前日に続いて上昇し、電気機器に次ぐ強い業種の一つとなりました。 |
| 石油・石炭製品 | 下落(-2.97%) | 指数全体が上昇する一方で下落し、相場の強さが全業種に及んだわけではありません。 |
今日の注目銘柄
| 銘柄 | 注目の方向 | 注目理由・確認材料 |
|---|---|---|
| レーザーテック(6920) | ポジティブ | 半導体関連の代表銘柄として大幅高となり、電気機器の上昇を象徴する動きでした。東証の当日株価資料で終値を公開前に再照合します。 |
| アドバンテスト(6857) | ポジティブ | 半導体試験装置関連として買われ、日経平均の上昇を主導する材料の一つとなりました。 |
| PHCホールディングス(6523) | ポジティブ | 東証プライムの値上がり率上位に入り、個別の値動きとして注目されました。 |
| フリービット(3843) | ネガティブ | 特別調査委員会の調査報告書を受領したと開示しました。開示内容と今後の対応を確認する必要があります。 |
企業開示・経済イベント
- 企業開示|データセクション(3905):特定子会社の異動に関するお知らせを開示しました。
- 企業開示|手間いらず(2477):自己株式の取得状況に関するお知らせを開示しました。
- 経済イベント|米国雇用統計:米労働統計局は10月2日8時30分(米東部時間)に9月分を公表する予定です。
値動きの背景
前日の米国市場は、NYダウとS&P 500が下落する一方、NASDAQ総合は上昇しました。米国では長期金利が高い水準にとどまり、株式市場では幅広い銘柄よりも大型テクノロジー株が相対的に底堅い形でした。
東京市場では、米マイクロンが9月30日に公表した2026年度第4四半期の売上高542億3,000万ドルなどの記録的な決算が半導体関連の材料になりました。電気機器の上昇率が+3.78%まで拡大した一方、TOPIXは+0.57%にとどまりました。日経平均は少数の値がさ株の影響を受けやすいため、半導体株が日経平均を動かしやすい理由を踏まえると、二つの指数の差を読み取りやすくなります。
銀行業は-2.44%、石油・石炭製品は-2.97%でした。日経平均が高値圏で終えたことと、幅広い業種に買いが広がったことは同じ意味ではなく、上昇の中心がどこにあったかを示す一日でした。
明日以降の注目点
10月2日には米国で9月雇用統計が発表されます。雇用・賃金の結果と米長期金利の反応は、米国の大型テクノロジー株だけでなく、日本の半導体関連の値動きにも影響し得ます。
国内では、日経平均の上昇率にTOPIXが追随するか、電気機器以外の業種にも買いが広がるかが焦点です。10月1日に下げた銀行業と石油・石炭製品が反発するかも、相場の広がりを測る材料になります。
データ出所・参考記事
- 日本の指数・業種別指数:JPX「株価指数値」、日経平均プロフィル(日次サマリー)
- 個別銘柄・適時開示:JPX「東京証券取引所日報」、TDnet(2026年10月1日)
- 米国指数:AP通信「2026年9月30日の米国主要指数終値」、半導体材料:Micron公式決算発表
- 経済日程:米労働統計局「2026年公表予定」
- 話題探索:Yahoo!ファイナンス「日本株ランキング(値上がり率)」