漫画でわかる今日の日本市場

今日の日本市場を3分で解説

【漫画】2026年10月1日の日本株|日経平均は3%高、TOPIXとの差が示した半導体主導

この記事は情報提供を目的とし、特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。

きょうの結論

10月1日の東京市場は、日経平均が前日比2,203.00円高(+3.30%)の68,956.72円へ続伸しました。一方、TOPIXは23.33ポイント高(+0.57%)の4,131.98にとどまり、日経平均ほどの上昇にはなりませんでした。

電気機器が+3.78%と強い一方、石油・石炭製品は-2.97%、銀行業は-2.44%でした。指数の大幅高だけでなく、半導体関連へ買いが集中し、業種全体には強弱が残った一日です。

漫画解説

主要指数・売買代金

項目 終値・値 前日比 取引日・取得時刻(JST)
日経平均株価 68,956.72円 +2,203.00円(+3.30%) 2026-10-01 大引け/19:00確認
TOPIX 4,131.98 +23.33(+0.57%) 2026-10-01 大引け/19:00確認
NYダウ 50,906.05 -443.87(-0.86%) 2026-09-30 米国終値/10月1日19:00確認
S&P 500 7,651.54 -19.30(-0.25%) 2026-09-30 米国終値/10月1日19:00確認
NASDAQ総合 26,861.06 +63.52(+0.24%) 2026-09-30 米国終値/10月1日19:00確認
東証プライム売買代金 概算8兆7,228億円 — 2026-10-01 大引け/19:00確認

売買代金は大引け時点の概算値です。JPXの日報に当日分が掲載された後、公開前に一次情報で再照合します。

今日の注目セクター

セクター 方向 注目理由・確認材料
電気機器 上昇(+3.78%) 米マイクロンの2026年度第4四半期の記録的な決算発表を受け、半導体関連への買いが目立ちました。
精密機器 上昇(+2.47%) 半導体関連を含む成長株への物色が波及し、TOPIXの上昇率を上回りました。
非鉄金属 上昇(+2.22%) 前日に続いて上昇し、電気機器に次ぐ強い業種の一つとなりました。
石油・石炭製品 下落(-2.97%) 指数全体が上昇する一方で下落し、相場の強さが全業種に及んだわけではありません。

今日の注目銘柄

銘柄 注目の方向 注目理由・確認材料
レーザーテック(6920) ポジティブ 半導体関連の代表銘柄として大幅高となり、電気機器の上昇を象徴する動きでした。東証の当日株価資料で終値を公開前に再照合します。
アドバンテスト(6857) ポジティブ 半導体試験装置関連として買われ、日経平均の上昇を主導する材料の一つとなりました。
PHCホールディングス(6523) ポジティブ 東証プライムの値上がり率上位に入り、個別の値動きとして注目されました。
フリービット(3843) ネガティブ 特別調査委員会の調査報告書を受領したと開示しました。開示内容と今後の対応を確認する必要があります。

企業開示・経済イベント

  • 企業開示|データセクション(3905):特定子会社の異動に関するお知らせを開示しました。
  • 企業開示|手間いらず(2477):自己株式の取得状況に関するお知らせを開示しました。
  • 経済イベント|米国雇用統計:米労働統計局は10月2日8時30分(米東部時間)に9月分を公表する予定です。

値動きの背景

前日の米国市場は、NYダウとS&P 500が下落する一方、NASDAQ総合は上昇しました。米国では長期金利が高い水準にとどまり、株式市場では幅広い銘柄よりも大型テクノロジー株が相対的に底堅い形でした。

東京市場では、米マイクロンが9月30日に公表した2026年度第4四半期の売上高542億3,000万ドルなどの記録的な決算が半導体関連の材料になりました。電気機器の上昇率が+3.78%まで拡大した一方、TOPIXは+0.57%にとどまりました。日経平均は少数の値がさ株の影響を受けやすいため、半導体株が日経平均を動かしやすい理由を踏まえると、二つの指数の差を読み取りやすくなります。

銀行業は-2.44%、石油・石炭製品は-2.97%でした。日経平均が高値圏で終えたことと、幅広い業種に買いが広がったことは同じ意味ではなく、上昇の中心がどこにあったかを示す一日でした。

明日以降の注目点

10月2日には米国で9月雇用統計が発表されます。雇用・賃金の結果と米長期金利の反応は、米国の大型テクノロジー株だけでなく、日本の半導体関連の値動きにも影響し得ます。

国内では、日経平均の上昇率にTOPIXが追随するか、電気機器以外の業種にも買いが広がるかが焦点です。10月1日に下げた銀行業と石油・石炭製品が反発するかも、相場の広がりを測る材料になります。

データ出所・参考記事